国で異なっている医療方針 


   複雑な治療計画は整理して紙面に残す。状況や情報の変化は、その紙面にすぐに書き加えるか書き換えをする。今後の参考の為にも、医師や薬剤師との遣り取りの記録、検査結果のコピーなどの資料は全て個人で保存し、入院ならその日時や場所、主治医、及びその診断、家族の病歴、医療的問題が起きていればその記録は、記憶ではなく記録で残すことが大切だが、病院の記録は保存期間が過ぎれば破棄される可能性もある為、個人での保存保管が望ましい。

   米国では各州により法律が異なる為、診療所の医療記録の部分が、どこまで患者に開示されるか異なる。医療記録の所有権は大概が医師側にあるが、裁判所を通して患者が求めれば、病医院は医療記録を開示、または一部もしくは全ての記録の要約を作成し、専門家に送付して貰うことが可能だ。

   用途が個人的な理由に限られる場合は、全医療記録の開示は州法によりその権利の有無が決定する。こうした煩雑な手続きよりも、重要な事柄は記録し個人で保存した方が手早く、そして実用的だろう。

   初めての疾患は、診療した医師により情報をまとめた書類が手渡されるが、新聞、雑誌やテレビ、本やインターネットでも自分で病気を調べる事が可能である。
   しかしそれらの情報源も信頼性や信憑性において、判断が分かれるところである。米国ではNIH(米国立衛生研究所)やCDC(米国疾病対策センター)の一般向けのサイトが信頼性が高いとされる、多くの情報を提供している。

   また、米国に限らず、数多くの特定の病気の患者向けのウェブサイトも、その病気の患者には有益な情報源となる。一方、薬や医療製品、サービスの販売が目的であるウェブサイトは、情報の偏りや信頼性に注意を要する。
   また重篤な疾患の場合は、インターネットで支援団体を探し、精神的支援や重要な情報を得ることも可能であり、同じ病気に直面している患者たちが、その病気でしか使わない特殊な器具の入手経路や、器具の効果、ケアの具体的かつ実用的なアドバイスをしてくれるだろう。またインターネットのSNSなどでは、特定の病気の患者たちがコミュニティを形成し、病状や病気に関する情報交換や悩みを打ち明ける場ともなっている。

   「マネージドケア」と呼ばれる米国の医療保険の制度は、各保険の違いが大きく、患者と医療従事者間で多くのコミュニケーション上の問題が生じている。保険適用範囲は、多くの場合、患者と医師との話し合いで決定する為、マネージドケアを通じた保険に加入していたなら、保険明細やこれまでの医療の資料を即時利用可能なように保管しておく必要がある。
   専門医の診察や診断的検査を受ける場合、かかりつけ医による紹介状が必要になる場合があり、加入している保険でかかりつけ医の紹介状の有無の規定がある場合、専門医や検査施設は紹介状を持たない患者の診察や検査を拒否や、患者に費用を直接請求したりすることが出来る為、患者は出来る限りかかりつけ医の紹介状を持つ必要がある。
   また保険の殆どは、一部の医療ケアに対し適用範囲の制限を設けている。美容整形手術などは適用外の顕著な例である。米国では年間もしくは生涯で理学療法などの治療を受けるの総回数を制限している保険も存在する。保険会社はある種の処置を受ける権利を否定するものではないと主張するが、支払いの拒否権は保険会社にあり、事実上その患者はケアを拒否されたものと言えるかもしれない。
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